
私たちについて
一般社団法人 にっぽん文化交流研究所(NICE)
水は命をつなぎ、文化は心をつなぎ、平和は人々をつなぐ。
水は命をつなぎ、文化 は心をつなぎ、平和は人々をつなぐ。
私たちは、
一滴の水(ひとしずく)が集まり、やがて大河となるように、一人ひとりの想いと行動が、社会を静かに変えていく
――その力を信じて活動しています。
日本には、
自然と共に生き、災害や困難を乗り越え、「争わずに調和する知恵」を育んできた文化があります。
NICEは、その日本的精神文化を現代社会の課題解決と、未来の共創へとつなぎ直すための実践組織です。
なぜ、いまNICEなのか
世界は今、
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分断の拡大
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環境問題の深刻化
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地域コミュニティの衰退
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高齢化と孤立
といった複合的な課題に直面しています。
これらは、制度や技術だけでは解決できません。
人の心・文化・関係性を再びつなぎ直す力が必要です。
NICEは、「文化」を飾りや娯楽ではなく、社会を支えるインフラとして捉え、次の問いを実践で探求しています。
文化は、社会課題の解決にどこまで貢献できるのか一人ひとりの小さな参加を、どうやって大きな流れにできるのか
私たちのアプローチ
NICEの活動は、思想と事業を分離しません。
理念は必ず「社会実装」へ、事業は必ず「意味と物語」へとつなぎます。
① 「ひとしずく」から始まる市民参加型ムーブメント
一人ひとりの参加を「ひとしずく」と捉え、祈り・行動・寄付・創作・学びを通じて、誰もが主役になれる平和と文化の運動を育てています。
• トークン・象徴・参加証としての「ひとしずく」
• 子どもから高齢者まで参加可能な設計
• 宗教的でない、しかし精神性のある公共文化
② 社寺・地域資源を核にした共創プロジェクト
日本各地の社寺や地域文化資源を起点に、
• 祭・巡礼・フォーラム
• 文化体験・学びの場
• 観光・関係人口創出
を組み合わせ、地域経済と精神文化を同時に再生するモデルを実践していきます。
③ アップサイクル × 文化産業の創出
古着や未利用資源を、「平和」「祈り」「記憶」を宿す文化財として再編集。
• 高齢者・地域住民・クリエイターの共創
• 国内外への文化発信
• 持続可能な収益モデルの構築
社会課題解決と事業性を両立させていきます。
④ 研究・発信・政策連携
実践から得られた知見を、
• 調査研究
• 提言・レポート
行政・財団・企業との連携も視野に入れ、文化による社会実装モデルを広げています。
NICEが目指すインパクト
NICEの最終目的は、単発のイベントや作品づくりではありません。
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文化を軸にした持続可能な地域モデル
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市民が参加し続けられる仕組み
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世界と共有できる日本発の平和文化
「静かながら、確実に広がる社会変化」を生み出すことです。
代表メッセージ
一般社団法人 にっぽん文化交流研究所(NICE)
代表理事 泊 三夫
日本文化へのまなざし
自然と折り合い、争わずに生きる知恵
幾多の自然災害と共に生きながら、
破壊ではなく「調和」を選び続けてきた文化を持っている日本。
この文化を、「社会を、世界を支える基盤」にしたい。
水と文化と平和は、我が国の独自性を表現できるスローガンであり、テーマです。
水は命をつなぎ、文化は人の心をつなぎ、世代を超えて価値を伝え、
社会が壊れそうなときに、静かに支える力を持っています。
NICEは、その力を現代社会に適合させ、再び機能させるための器です。
組織概要
組織名
一般社団法人 にっぽん文化交流研究所
電話
03-6261-0506
代表理事
泊 三夫
所属団体
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(社)通信研究会 理事
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(社)日本文化デザインフォーラム 理事
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(社)祭研究会 代表l理事
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(社)国連平和の鐘を守る会 理事
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(社)徳川みらい学会会員 会員
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公益財団法人日本プロスポーツ協会評議員
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本覚院妙壽寺総代
事業内容
NICEは、この目的を達成するため、次の事業を行う。
(1)社寺、地域資源を活用した文化・芸術・環境事業の創発。
(2)アップサイクルを基軸とした創作・教育・地域共創プロジェクトの展開。
(3)国内外の文化交流、国際協力、地域間連携事業。
(4)文化芸術・文化産業に関する調査・研究・提言活動。
(5)関連する出版、映像、デジタルコンテンツ等の制作・配信。
(6)前各号に附帯または関連する一切の事業。
(7)公益の増進に資する事業に対する支援に必要な資金等の資源を募り、確保する事業。
(8)公益の増進に資する事業に対する資金貸付、助成、顕彰等を行う事業。
(9)公益の増進に資する不動産等の資源を活用する事業。
(10)公益の増進に資する事業に対し、その経営に必要な資源を提供する事業。
(11)社会を構成する多様な主体が公益活動を支え、担う仕組みの検討及び実施に係る事業。
(12)その他、本会の目的を達成する為に必要な事業。
2 前項の事業については、日本国内及び海外においても積極的に活動する。











